他の条件が同じで、ネット無料の部屋の家賃が月3,000円高く、別契約の回線が月4,000円なら、家賃と通信費の合計は無料物件が月1,000円、2年間で24,000円低い計算です。ただし、今の回線の解約費や新たな工事費、別回線を追加する必要があれば結果は変わります。
以下は実在物件や通信プランではない税込の仮定例です。Aは家賃63,000円でインターネット利用料込み。Bは家賃60,000円で回線を月4,000円で別契約します。24か月、料金は変わらず、両方とも必要な用途に使えると置きます。管理費・初期費用はこの表の外で比較します。
目次 ＋
家賃が3,000円高くても、毎月の合計は1,000円低い
| 費用 | A ネット無料 | B 別契約 |
|---|---|---|
| 月の家賃 | 63,000円 | 60,000円 |
| 回線の月額 | 0円（家賃に含む） | 4,000円 |
| 毎月の合計 | 63,000円 | 64,000円 |
| 24か月の合計 | 1,512,000円 | 1,536,000円 |
家賃の上乗せは3,000円×24か月＝72,000円。一方、Bの回線代は4,000円×24か月＝96,000円です。この二つの差24,000円が、Aの低くなる部分です。「無料だから回線代96,000円が全部浮く」とすると、家賃差を見落とします。
2万4,000円の差に、入居時と解約時の費用を足す
管理費・共益費も違うなら、家賃に加えた月額で表を作り直します。Aだけ管理費が月1,000円高ければ、24か月で24,000円増え、今回の差はなくなります。礼金、保証料、契約事務費なども、実際の見積もりで別に足します。
今使っている回線をAへの引っ越しで解約し、その時点の解約・工事費の未払分などが合計30,000円かかると仮定すると、24,000円の差を上回ります。他の費用が同じなら、Aの支払いが6,000円多くなる例です。一方、Bで工事費がかかるならB側へ加えます。「工事費実質無料」でも、途中でやめたときに残る請求がないかまで確認します。
「無料」「完備」「対応」は、利用条件まで同じではない
募集欄の「インターネット対応」は、回線を使うための設備があることを示していても、入居者の契約や月額料金が別の場合があります。「無料」「完備」という表示がある部屋でも、使い始めるための登録、ルーターの用意、使えるサービスは物件ごとに確認します。表示だけで、入居した日にWi-Fiが使えると決めないようにします。
管理会社には、利用料に含まれる範囲、部屋への接続方式、Wi-Fiルーターの有無、開通までの手順を聞きます。通信速度の最大値は、その部屋で常に出る速度ではありません。建物の回線、室内の機器、同時に使う人、時間帯や接続方法でも状況は変わります。無料物件が一律に遅いとも、有料なら必ず安定するとも言えません。
無料回線では足りず、別回線も必要になったら？
仕事のオンライン会議などで別回線が必要になり、Aでも月4,000円の契約を追加する仮定なら、Aは月67,000円。Bの64,000円より月3,000円高くなります。無料回線を使わないからといって、その分の家賃が自動的に下がるとは限りません。
ただし、入居後に自分の回線を必ず引けるとは限りません。NUROの公式案内でも、賃貸の工事は建物やプランによりオーナー・管理会社の承諾が必要になる場合があります。個別回線を前提に選ぶなら、利用したい事業者の提供可否と、管理側の工事条件を契約前に照合します。
この比較では、無料回線だけで足りるなら月1,000円、24か月で24,000円低いのが答えです。その差額に、管理費、契約・工事・解約の費用を足し引きする。そして必要な用途を満たす回線が使えるかを見る。この順なら、家賃の安さと「無料」の表示の両方を含めて選べます。